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COLUMN

2025/4/9

中小・中堅企業の採用改善

中小企業・中堅企業がはじめにやるべき採用手法

この記事を書いた人

PrimoPinguino株式会社 代表取締役

木下 峻一

採用改善の専門家。営業代行・事業立ち上げ代行の株式会社コンフィデンスで人事キャリアをスタートし、以降、IT企業(中堅)、コンサルティング企業(上場)、IT・DX支援企業(ベンチャー)で人事を務めた後、現職。「採用は営業」を信条とし、「営業代行で培った『売れるノウハウ』を『採れるノウハウ』に変換しての採用改善」に強みを持つ。東京商工会議所や全国の業界団体で「中小企業・中堅企業の採用改善」をテーマにしたセミナー・講演多数。

東京商工会議所ビジネスサポートデスク 専門家派遣制度 登録専門家
人的資本コーディネーター®検定 運営委員

シリーズ「採用難に勝つ(克)!中小企業・中堅企業の採用改善」(全10回)
8回目の本記事では、「中小企業・中堅企業がはじめにやるべき採用手法」についてお伝えします。

※ 本シリーズ投稿は、商工会議所や業界団体で開催している採用力強化セミナーの内容の一部を再構成したものです。


営業代行の人事キャリア × 中途採用・新卒採用の最前線一筋10年超の知見
「採用改善の専門家」が、採用力・育成定着強化を、戦略立案から実行までワンストップで伴走支援

GUNSHI採用顧問・人事顧問


▼ このページの内容 ▼

中小企業・中堅企業がはじめにやるべき採用手法

  • 無料求人ページ(engage, Airワーク など)

  • 求人検索エンジンの無料枠(Indeed など)

  • 社員紹介、知人紹介(リファーラル)

  • ハローワーク

  • 自衛隊援護協会、再就職斡旋支援機関

ポジションの難易度や採用の緊急度にもよりますが、まずはこれらの方法をしっかりとやり尽くしてから、有料の方法(求人広告やダイレクトリクルーティングなど)をやっていくことをおすすめします。

無料と有料を組み合わせて、トータルで採用コストを最適化する

たとえば、3名を採用するときで考えてみましょう。求人広告は1回の掲出で1名の採用で考えておく方が良いため、仮に50万円の求人広告に3回出したとするとトータルのコストは150万円。ですが、もし無料の方法で1名採れたとしたらどうでしょうか?求人広告の回数が1回減るのでトータルのコストは100万円と、50万円も費用を圧縮、最適化することができます。このように、企業の有名無名、規模に関係なく、無料と有料の手法を組み合わせることで、トータルで採用コストの最適化が可能になるケースが多いです。

イチオシの方法は、「engage」

私がほぼすべてのコンサルティング先でおすすめしているのが、無料求人ページ「engage」です。このサービスは、「エン転職」をはじめとする採用支援サービスを多数展開しているエン・ジャパン株式会社によるサービスで、60万を超える会社に利用されています。特徴は、初期費用無料・月額費用無料・成功報酬なしで求人が可能ということ。そして、engageに掲載した求人は、検索エンジンの「Indeed」に求人が自動で連携(掲載)され、応募者に見つけてもらいやすくなるというメリット付き。実際、当社のコンサルティング先でも、新卒採用で28名の応募を獲得、2年間で8名の採用を実現できている、とても優れモノです。

無料求人ページ「engage」

地方の場合、自治体が運営する就職支援サービスもおすすめ

ハローワーク(いわゆる職安)は、国(厚生労働省)が運営する公の職業紹介機関ですが、これと同じような仕組みを都道府県が持っていることがあります。都道府県から委託を受けた人材会社が運営しているケースが多く、若年者や未経験、シニアの方々が採用ターゲットの場合は、有効なことも。ぜひあわせてご活用ください。

穴場は、自衛隊援護協会と再就職斡旋支援機関

すべてのケースで当てはまるわけではありませんが、自衛隊員のハローワークである援護協会、大手企業でのキャリアチェンジをサポートする再就職斡旋支援機関も、ターゲットと合致できる場合はおすすめです。

自衛隊援護協会

自衛隊員のセカンドキャリアをサポートし、職業紹介を行う機関です。定年で退官する自衛隊員(シニア)だけでなく、任期満了で退官する自衛隊員(若手)もいます。また、自衛隊は、「ひとつの大きな会社を自給自足で営んでいる」状態にあるといえるので、職業領域も幅広く、たとえばエンジニアもいますし、事務職経験のある方もいます。条件さえあえば、経験者と出会えるチャンスもあります。詳しくは、お近くの、自衛隊地方協力本部(地本)もしくは援護協会にご相談してみてください。

再就職斡旋支援機関

こちらは、大手企業において、キャリアチェンジをサポートするもので、その多くは民間の人材紹介会社が機能を担っています。中には、サービスの依頼元である大手企業側が必要なコストを払っているものもあり、その関係で、求人者である中小企業・中堅企業は実質無料で採用できることもあります。業界や職種に特化していることもあります。もし、そのような伝手をお持ちの場合は、ぜひ活用してみてください。

本記事のまとめ

  • 採用手法は、無料でできるものから。その後(もしくは並行して)、採用の緊急度や重要度、職種・ポジションの難易度に応じて、有料の採用手法を取る。そうすることで、コストを最適化することが可能になることも

  • engage、自治体ハローワーク、自衛隊援護協会、再就職斡旋支援機関。無料でも効果を見込めるサービスは様々。上手に活用していきましょう

次回は、「求人媒体の選定の方法」をお届けします。


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© Shunichi Kinoshita & PrimoPinguino Co., Ltd.
本記事の一部または全部の無断転載および二次利用を固く禁じます。
Unauthorized reproduction or secondary use of this article, in whole or in part, is strictly prohibited.

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